外資系企業とはこんなところです

医療機器業界において、外資系企業で働くという選択肢は、自己成長を求める方にとって非常に魅力的です。しかし、その実態は内資とは大きく異なり、覚悟と主体性が求められる環境です。以下に、外資系企業の特徴を項目ごとにご紹介いたします。

主体性が求められる職場環境

外資系企業では、基本的に直行直帰の仕事形態が採用されております。そのため、主体性がないと業務を遂行することが難しくなります。
マネージャーは新人に対して同行を繰り返しますが、独り立ちができるようになると、ベテランと同様に一人で営業活動を行うようになります。
指示を待つのではなく、自ら企画し行動することが求められます。
「会社が社員を守ってくれる」という受け身の発想では生き残れません。
会社の方針に従って行動し失敗した場合、内資では責任者が責任を問われますが、外資では本人が責任を問われます。最終的な意思決定に対しては、自分自身が責任を負うことになります。
昇進試験は挙手制です。
成長の機会は与えられますが、それを活かすかどうかは本人次第です。

本国からの数字に対するプレッシャーは非常に強く、成果主義が徹底されています。
営業力のある人材を常に探しており、通年で採用活動が行われています。
志望動機として「患者の役に立ちたい」という思いは評価されますが、それ以上に営業力を重視される傾向があり、「金を稼ぎたい」という意欲の方が歓迎される可能性が高いです。

ハイパフォーマーを安価な労働力として多数雇用するのが原則です。
法律上は65歳定年ですが、社内ではその概念は存在せず、明確にされない「雇用の崖」があります。
営業職としての実質定年は40歳とされ、それ以降は伸び代が少なく、コストパフォーマンスが悪いと判断されます。
45歳からはリストラの対象となり、50歳を超えると会社都合で空いたエリアに飛ばされることが多くなります。
一定数の退職が必要とされるため、キャリア相談窓口が設置されています。
それでも居座る場合は、営業実績や指導力などの「価値」が厳しく見られます。給与が高く、成長性がないと判断されると、社内の更生プログラムに組み込まれ、自発的な退職を勧告されます。
マネージャー職の定年は45歳程度で、外された方には製品や診療科ごとの専門職ポストが用意されます。それ以外はシニア営業として雇用されますが、周囲の目は厳しくなります。
シニアマネージャーの定年は50歳程度です。
離職率は年によって異なりますが、内資よりも確実に高く、3年目からはベテラン扱いとなります。
営業部では、どの部署も足切り2％程度のルールがあると考えられます。